志柿浩一郎
所属：東洋大学 社会学部 メディアコミュニケーション学科
学位：博士(学術)（東北大学）、修士(情報科学)(東北大学)、学士(放送)(San Francisco State University)、準学士(City College of San Francisco)
1984年8月 熊本県生まれ。1984年〜1989年プエルト・リコで育つ。Escuela del Pueblo Trabajador, Trijillo Alto, San Juan Puerto Ricoでモンテソーリ教育を受ける。
日本帰国後、長崎県西彼杵郡長与町、静岡県静岡市清水区瀬名、沖縄県宜野湾市、宮城県七ヶ浜町、仙台市を転々とする。高校卒業後渡米し、コミュニティ・カレッジ、City College of San Franciscoの一般教育課程終了後、4年制大学に編入。
San Francisco State University, College of Creative Arts, Department of Broadcasting and Electronic Communication Arts 卒業。東北大学大学院情報科学研究科博士課程修了、博士（学術）。同志社大学アメリカ研究所助教、北里大学一般教育部 任期付講師を経て、現在、東洋大学社会学部メディアコミュニケーション学科講師。
趣味: 写真撮影、絵画/デジタルイラスト、ロードバイク、ダンス、音楽、語学勉強、映画、料理、知らないことを学ぶこと、その他色々。
Language Skill
履歴書
学歴
東北大学大学院
2011年4月〜2014年3月博士（学術）情報科学研究科 博士課程後期3年の課程・人間社会情報科学専攻・メディア情報学講座修了 アメリカの公共メディアの歴史に関する研究を実施
東北大学大学院
2009年4月〜2011年3月修士（情報科学）情報科学研究科 博士課程後期2年の課程・人間社会情報科学専攻・メディア情報学講座修了 アメリカのオルタナティブ・メディア、コミュニティ・メディアの現状について研究実施
Temple University, Philadelphia PA
2011年9月〜2012年5月School of Media and Communication , 東北大学交換留学制度による留学修了
東北大学高等教育開発推進センター大学教員準備プログラム
2012年10月〜2013年3月大学教員準備プログラム研修およびUCバークレー 大学教員準備プログラム研修修了。
San Francisco State University, College of Creative Arts
2006年1月〜2008年１月学士（Television & Radio) San Francisco, California
City College of San Francisco
2003年8月〜2005年12月準学士（General Studies)教養課程にあたる課程を修了し、卒業。体育、芸術、歴史、文学、理系数学科目全般を受講した。
Grays Harbor College
2003年4月〜2003年6月クウォーター制の一学期のみ在籍。ESLおよび教養科目を受講し、ほかコミュニティーカレッジに編入
仙台第一高等学校
2003年3月卒業
職歴
- 2007年8月〜2008年2月
NPO法人 BayKids (San Francisco, California)
インターン小児病院入院児童によるビデオ撮影プロジェクト制作補助。小児病棟にいる児童が、ビデオ制作を通して表現することを支援する非営利団体において、児童たちにビデオ制作を指導した。小児病棟にいる児童であるため、集中力も大人と比較すると弱く、なるべく映像機器に触れさせ、遊びながら映像制作の基本を体感させるよう心がけた。また、教科書的な映像制作を教えるのではなく、自由に映像を撮ることにより、表現する楽しさを体感してもらえるよう工夫した。
- 2007年6月〜2008年8月
LinkTV Global Pulse San Francisco
インターンプロダクション・アシスタントおよびカメラアシスタント、取材撮影音響担当。PR関連業務補佐、番組のためのリサーチ、日本における主要報道番組の要約および報告、他インターンのスケジュール管理。
- 2008年4月〜2008年6月
Sherman Elementary School (San Francisco, California)
課外授業非常勤講師小学校高学年を対象に映像制作を教授した。主体的に取り組めるようにクラスの準備に時間をかけ、一方的に話すのではなく対話を交えて教えて行くという教授方法を用いた。例えば、映像制作におけるブレーンストーミングを行うのに、簡単な伝言ゲームを利用して学べるようにした。
- 2014年4月〜2015年3月
東北大学大学院・情報科学研究科
博士研究ポスドク研究員として、所属先の研究補助、教育補助を行った。
- 2015年4月〜2016年3月
東北大学大学院・情報科学研究科
博士特定研究員所属研究室のポスドク研究員。プロジェクト毎の補助業務を行った
- 2015年4月〜2016年3月
青森公立大学
非常勤講師Business English科目、Advanced Business English 科目担当。普通教室にて、数台のmini-iPadを活用してグループ活動を行う。また、mini-iPadを利用し、ディクテーションを行い、聴解能力を上げるための反復練習を実施した。文法解説などの一方的講義や翻訳作業を中心とした活動ではなく、実際に話す練習を兼ねた様々なアクティビティーを中心とした。文法事項は、アクティビティーの中で随時指導した。さらに、ブログを作成し、映画や漫画を利用した学習方法や歌を利用した自学自習の方法を学生が自分で学べるように工夫した。
- 2017年4月〜2019年月
同志社大学グローバル地域文化学部
嘱託講師English Pre-Practicum科目、比較言語文化論科目
- 2017年4月〜2020年3月
同志社大学生命医科学部（サイエンス・コミュニケーター養成副専攻プログラム）
嘱託講師同志社大学生命医科学部で実施されているサイエンス・コミュニケーター養成プログラムの下、アウトリーチ実習という科目において英語のプレゼンテーション指導を担当した。
- 2016年4月〜2020年3月
同志社大学アメリカ研究所
専任研究員（助教）研究所の運営諸業務、講演会の企画運営、ポスター作成、web更新、個人研究および共同研究の補助、学内業務、その他雑務
- 2020年4月〜2021年3月
北里大学・一般教育部
講師一般教育での英語教育を担当。異なる学科、レベルに応じて、学習内容を調整し、様々な学習アクティビティを実施し、学生の語学能力の向上を目指した。モチベーションが低い学生に対しては個別に日本語でのサポートを実施し、授業内ではゲームを実施するなど工夫した。オンラインでの授業では少人数のセッションに分けなるべく言葉を使用できる機会が増えるようにした。その他、入試関連業務、学内業務も行った。
業績
著書（共著）
担当部分：第9章「大学が関わるコミュニティ放送」pp.119-131
共著者: 松浦さと子、中村英樹、金山智子、宮田尚子、畑中哲雄、北郷裕美、寺田征也、稲垣曉、担当志柿浩一郎、小川明子、林怡蓉、橋爪明日香、日比野純一、三谷はるよ
大学が関わるコミュニティ放送に焦点を当て、大学、地域、放送の連携について考察した。また、アメリカの事例とも比較しながら、地域の情報発信に大学が関わる意義と今後のその可能性を探った。
担当部分：第4章「震災と報道をめぐるディスコース」pp.199-233
共著者：櫻井みや子、佐々木加奈子、三村泰一、曹君、崔欣楚、フローリアン・マイスナー、志柿浩一郎、坂田邦子
メディア関連の専門誌で論じられていることを中心に震災とメディアに関してこれまでに何が語られて来たのかを辿った。また、これらディスコースを踏まえた上で、今後のメディア・スタディーズのあり方を検討した。
著書 （単著)
アメリカには自治体や教育委員会、大学などが運営する数多くの非営利放送局があり、草の根的に公共放送を発展させてきた歴史がある。その背景に何があるのか、アメリカの公共放送の歴史背景をたどった。
論文
The purpose of this paper is to understand the emergence of non-profit public (educational) broadcasting and the development of American media industries today from a different perspective than one centered on the commercial side of broadcasting. This study analyzes U.S. media history, especially the broadcasting history from the 1920s to the 1940s, focusing on the discussions of the key issues in forming the concept of “public interest”; that, in turn, built the foundation for public broadcasting development after 1967 and of course American media industries today.
In the early 20th century, when the idea of “broadcasting” was formulated over the radio wireless experiment, everyone could broadcast over the radio. However, as the radio wave was a scarce resource and radio communications easily interfered with each other, the federal government limited the number of potential broadcasters by implementing strong regulations and awarding licenses. For the majority of broadcasters, capital was required for maintaining a broadcasting facility and they needed to create a sustainable business model. Meanwhile, public universities took an important role in developing educative broadcasting programing, and formed the foundation for public (educational) broadcasting in the 1920s.
The idea of educational broadcasting is not exclusive to the U.S. However, it must be noted that American educational broadcasting developed uniquely after World War II, shaping the dynamics of non-profit media in the U.S., and changing the landscape of the American media industries. There, commercial industries expanded on the basis of the ideology of the free market economy while the idea on creating the educational or public broadcasting expanded on the basis of the ideology of free expression.
The ideal of access to radio wave frequencies and free distribution of knowledge have been the important issues in the discussions of the role of broadcasting for long time in the United States. There, the balance between regulations and free access to broadcasting facilities became the key issues. Especially, the ownerships, the right of broadcasting over radio frequencies and the role of broadcasting became major themes for a long discussion. The long history of discussion on these key issues led to creating a decentralized public broadcasting system in the United States. Later, broadcasting frequencies opened for many outlets with the inventions of cable channels in the 1980s;
public access channels and community media were established along with existing public broadcasting system and commercial broadcasting. This may be the key to understand the uniqueness of the U.S. media beyond commercialism.
American broadcasting has evolved as a means of communication, to share one another’s knowledge and experience in a society where it is difficult to build a collective identity. Broadcasting in the United States began in this way, with educational activities in which everyone shared their knowledge. Such beliefs have built the foundation of American public broadcasting and as a result, this had a great influence on discussions on the entire American broadcast media, including commercial broadcasting.
本研究では、(1) 放送の公平性を巡る議論の流れを変えることとなったデイリー裁定、(2)本裁定後の上院議会での「イコールタイムのルール」見直しに関する議論、(3)本ルールの改正、これらの歴史的意味を一次資料に基き考察した。また、1949.にFCCの基本指針として示された公平性に関する委員会の見解とその後の歴史も再検証し、日本の放送の公平性を巡る議論に対してどのような示唆が得られるのか検討した。
本稿は、1948年に女性として初めてアメリカ放送通信事業の規制監督独立政府機関、Federal Communications Commissionの委員に任命された、Frieda Hennockについて論じたものである。特に、彼女がFCC委員として果たした役 割と彼女の思想を、FCC在任中に作成された一次資料などを参照しつつ明らかにし、公共放送の役割や現在の放送産業のあり方に関してどのような示唆が得られるか論じた。
本稿は、アメリカの「教育放送」の発展に焦点を当て、「公共放送」という概念がアメリカのメディア史においてどのような意味を持ってきたかを明らかにした。第二次世界大戦後のアメリカでは、教育放送が非営利メディアにおいて中心的な役割を果たし、商業放送を中心に発展してきたアメリカのメディアの発展上、重要な変化を生み出してきたことを論じた。
アメリカの公共放送の設立に関わった個人および組織に焦点をあて、アメリカの非営利公共放送の理念の解明を試みた。アメリカの公共放送の設立に関わった個人および組織は、商業放送とは異なる教育を中心とした非営利放送局の設立を目指すことによって、放送における多様性の確保を目指した。その動きが、アメリカの非営利公共放送の理念に大きな影響を与えたことを論じた 。
ヒップホップの歴史に関して、ニューヨークにおいてインタビュー調査を実施した。この調査を下に現地の人々と文化研究者研究との見解の違いを指摘し、ヒップホップと言われる芸術活動の全容を明らかにするための質的調査の必要性を論じた。
その他
講演・口頭発表
本報告では、アメリカン・コミックのヒロイン、ワンダーウーマンの歴史、および連邦通信委員会委員フリーダ・へノックの事例をとりあげ、アメリカにおける運動の歴史を再検証する。一次、二次は確かに運動のピークであったが、その時代以外にもフェミニズムは存在し続けていた。現在はそれらの蓄積の結果である。一次、二次という捉え方が、歴史の連続性に対する見方を弱めた側面がある。
原爆や原発を巡るセンシティブな問題をいかにして扱うのか、どのようにして次の世代へ残していくのか、リスク・コミュニケーションに関わる問題について共同発表を行った。特に、原子力を巡る問題に関して、これまで何が言われてきたのか、教育の現場では何が教えられてきたのか、報告した。
本報告では、平等時間の原則とアメリカの公平原則（FCCは1987年に公平原則政策を撤廃）の歴史を辿り、公平原則と平等時間の原則という性格の異なるFCCの指針や規則が、アメリカの公平性を巡る議論の方向性をどう決めたのか、改めてその歴史背景を検証した。
Harvard University, Radcliffe University, Schlesinger Library, Research Support Grant (2015) による研究成果を発表した。FCC委員の中では必ずしも評価されず、反映されなかったFrieda Hennockの放送・通信政策について一次資料を元に明らかにし、彼女の政策案から、規制などを含め現在のメディアの状況に関してどのような示唆が得られるかを論じた。
本報告では、第二次世界対戦後、アメリカの放送の発展に重要な役割を果たし、アメリカ女性初のFCC委員を務めたFrieda Hennockの思想・行動の再評価を試みた。そのことを通して、彼女のアメリカの放送の発展に果たした役割が、女性の視点を放送界へ取り込んだフェミニズム上の問題にとどまらず、アメリカ社会に普遍的に存在する異質と多様性の問題へと切り込んでいたことを報告した。
本発表では、後に公共放送組織へと発展するアメリカの大学放送局および教育放送局設立の経緯を概観するとともに、これまでの日本の教育放送の歴史を辿った。また日米の教育概念が、いかに位置付けられてきたかを明らかにし、今日の放送メディアの状況と教育をめぐる思想の間に、どのような関係があるのか報告した。
後に公共放送組織へと発展するアメリカの非営利教育放送網の形成に、フォード財団などの外部組織がどう関わったのか、また、その後の公共放送組織の理念にどう影響したのかを報告し、今後の課題について検討した。
アメリカの放送は、大学の運営していた放送局が基になっており、放送の教育的利用を土台として発展してきた。本報告では、この史実ら、教育的ルーツから発展した思想が、アメリカにおける放送の発展に果たした役割について論じた。また、今後の研究課題を検討した。
博士課程で実施した研究成果の一部を報告した。また、今後のメディア研究あるいは情報学に関わる分野において、メディア組織の形成に関わった人々、および情報発信に関わった人の思想や理念を、歴史資料を下に検証し、さらにその結果を今日の状況と照らし合わせて検証していくことの重要性を論じた。
米国におけるラジオ放送黄金期の1920年代から1940年代の歴史を再検証し、その成果を発表した。
アメリカの非営利メディアの歴史に関する研究において、ラジオ放送発展期から成熟するまでの歴史を検証し、その成果を発表した。
米国で、「アクセス放送」が成立している背景に以下の点が存在することを示した。1）多様な人々の視点をどうメディアに反映させるかという議論が学術的、社会的に盛んであった。2）市場を優先するメディア企業の弊害に対し、行政側が制限を加えることがあること。以上の内容に加えて、米国のメディア・アーツ・センターやパブリック・アクセスに関連した組織の現状について報告した。
外部資金獲得状況
研究者代表であるもの
IT時代の米国公共放送: 情報媒体の転換期における理念・制度・運営態勢の変化、R（令和）2～R5、総額290万円
アメリカ女性史・放送史におけるFrieda Hennockの思想と行動の再評価、H29～H31、総額273万円
「米国における公共放送理念の形成過程に関する研究 -Ford 財団の関与を中心に–」90万円
「東日本大震災におけるテレビ報道と被災者に関する研究」共同プロジェクト代表 135万円
Harvard University, Radcliffe Institute of Advanced Studies, Schlesinger Library Research Support Grants, “Re-evaluating Philosophy of Frieda Hennock Behind Promoting Educational Broadcasting: Its Implications for Media’s Role in the Society of Diverse Cultures Today” 2015-2016, $2700
“Who finance the Media Arts Center and for What Purpose?-A Study on Philosophical and Management Foundation of Public Support for Citizens’ Media Creation in the U. S” 米国研究助成金 $3500
外部資金獲得状況
分担者
代表:松浦さと子教授 龍谷大学
基盤研究B、研究分担者、「日本型コミュニティ放送の成立条件と持続可能な運営の規定要因」H24～H28、配分10万円
「原爆災害に関する集合的記憶のメディア展示とその伝承に関する比較研究とその研究成果の英語による公表」文教大学 研究費: 研究代表者: 文教大学情報学部メディア表現学科准教授 酒井信 分担者:志柿航一郎 分担総額15万円
社会貢献
- 社会情報学会東北支部研究会発表会・シンポジウム・コーディネーター（2014年9月）
- 都仙台コンソーシアム・復興大学・復興人材育成コース講義撮影・編集補助（2012年6月〜2014年12月まで）
- 京都メディア懇話会講演会、第24回京都メディア懇話会月例研究会「アメリカの放送の過去、現在、未来」（2017年11月）
- 社会情報学会 社会情報学会誌論文査読（2018年9月）
- テレビ朝日、羽鳥モーニングショー、アメリカ合衆国ウエザー専門チャンネルに関するコメント（2018年11月）
- 日本マス・コミュニケーション学会英文雑誌編集委員（2018年4月〜2019年7月）